ここ数年、ドローンで撮影した映像をはじめ、イベントなどで「ドローンを使った○○」を目にすることが増えました。手のひらに乗るほどの小さなものから、荷物を運ぶことができる大きさのものなど機種も幅広く販売されています。ドローンの用途は映像などのエンターテインメントに限りません。土木建設、農水業、防犯に点検、計測や観測、通信などさまざまな目的で使われており、今後も注目度が上がりそうな勢いです。
ライフレンジャーでは、ドローンを防災に活用する取り組みを取材しました。お話を伺ったのは防災科学技術研究所 特別研究員の内山庄一郎氏です。
内山庄一郎氏（写真：本人提供）
1978年、宮城県仙台市出身。2003年から現職。入所後、最初の10年間で全国40万カ所の地すべり地形分布図の作成を完了させ、現在までの10年間でドローンを活用した災害初期対応での状況把握技術の研究開発に従事。趣味は家事、特にお掃除。
―― まずは内山先生が取り組んでいらっしゃるドローンを活用した取り組み「GEORIS（ジオリス）」について教えてください。
災害が発生した場合の初期対応（災害発生が明らかになって人を助ける段階）は、119番通報のようなものがあり、司令部から出動の指令書が発行されてから消防の人が現場に駆けつけ救助活動を行います。この指令書には地図と通報した人の場所が示されていますが、逆にいうとそれだけの情報しかありません。
自然災害の規模が大きくなると現場の状況、例えば土砂災害だったとすれば、進入経路はどこが安全かといった、二次災害のリスクが全くわからない状態で、文字通り命をかけて活動しているのが現状です。それくらい、現場の全体の状況を俯瞰的に知ることは、技術的に難しいことなのです。
「GEORIS」は、災害対応の実働機関が、災害の初期対応を安全かつ迅速に展開するためにドローンをうまく活用できるようにするための仕組みです。ドローンを適切に使うことで、危険な場所に立ち入ることなく、活動現場全体の情報が映像や地図として把握できます。そうした情報を的確に解釈して、より安全かつ確実に、困っている人、助けを必要としている人のところに行くための判断につなげることができます。
災害現場でドローンを活用するためには、大事なことが二つあります。一つは災害現場のような危険な場所であっても、安全にドローンを飛行させることです。考慮することはたくさんあって、複数の法令、気象、地形、時間帯、防災ヘリなどの有人航空機の飛行状況、使用する機体の性能、所有するバッテリーの数、現場活動の目的などに応じて、初めて到着した現場でも、状況に適した飛行計画を速やかに立案する知識とスキルが求められます。もう一つはドローンで集めた情報を読み取って判断するために、現場活動に活用するための情報の科学的な解釈スキルも重要です。
ドローンの操作は簡単な印象があるかもしれませんが、災害現場で安全に飛ばすには、先に挙げたように、いくつもの専門的な判断が求められます。例えば自動車学校で自動車の運転を習うだけではハシゴ車の操作やポンプ車での消火活動ができないように、ドローンの操縦を習っただけでは、災害現場で安全かつ効果的に活用することはできません。特に、ドローンの情報を使うには、相応の専門スキルが必要です。残念ながら、今はそこをカバーしているドローンスクールはありませんので、これを解決するために「GEORIS」で教育プログラムを構築しました。これが「GEORIS」の目的の一つです。
ニュースなどを見ていると、自然災害は頻繁に起こっている印象があるかもしれませんが、個々の自治体・個々の消防本部という単位でみると、本当に大きな災害を経験するのは人生に一度から二度、あるかないかといった遭遇率です。
そのために、大きな災害だけでドローンを使おうとしても、想像を絶する状況を前にすると得た情報から何を読み取っていいのかわからない、せっかく情報を集めたのにそれをうまく活用できないという現場の悩みがあります。普段使わない道具や情報は、本番でもうまく使えることはありえません。
土砂災害のような被災範囲が広い災害の場合は特に、ドローンを飛ばすことで現場の状況がわかる地図が有効です。なぜかというと、家が流れて道路がめくれ電柱も倒れてしまっていた場合、出動指令書に記載された地図を見ても目標となる家がすでに無くなっている、瓦礫などが積み重なって道路が全く見渡せない、自分がどこにいるのかもわからない、というような状況になります。
この状況を「わかる」ように可視化できないものか？ ドローンで上から眺めるだけでも災害初期対応の情報としてはかなり役立ちますが、地図にするともっとわかりやすく、そこに情報を書き込んでいくことができます。ここの住宅は元々あったのに無くなっているとか、ここからここに流されたんだといったように、地図上で状況を理解することができるようになります。
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そこで「オルソ画像」の活用です。オルソ画像はドローンや航空機などから真下の写真を連続的に撮影し、それらをつないで地図に重なるようにした写真地図です。最近では、災害発生後のオルソ画像を早く作ることが現場の状況把握にとっても有力だと認識されるようになってきました。
オルソ画像を閲覧したり、仲間と共有したりするには地図システムが必要です。ですが、消防の方の装備を思い描いていただけるとわかるように、全身活動服に身を固めグローブをはめてヘルメットをつけて現場に行き、現場に着いたら本当に腕一本で救助活動をされています。もちろん道具はありますが、そこにオルソ画像を投入できる地図システムはありません。ドローンを使って、斜めから見て全体の状況がわかって進入経路を決めてと、仮にそこまで実現できたとしても、オルソ画像のような大容量の情報を手軽に見る方法はまだ用意されていないという問題があります。
写真1、2枚ならメールで添付して送ることができますが、オルソ画像というものは何枚もの写真をつなげるものなので、オルソ画像1枚だけでも数百メガバイト、大きいものでは数ギガバイトにもなります。こうなってくると、当然、現場や消防車両に高性能のPCはありませんので、現場でオルソ画像が作成できても、それを見る術がないのです。
このように、ドローンによってせっかくオルソ画像を簡単に作れる時代になったのに、現場の人がそれを見る手段を持っていないという困った現状があります。オルソ画像を見る「地理情報システム：GIS（Geographic Information System）」は、地図を見たり、作ったりすることができるソフトウエアです。ですがこれは非常に高価だったり専門的な解析ツールを搭載していたりして、どちらかというと研究者が使うようなソフトウエアです。つまり、ツールとして世の中に存在はするけれど、現場でオルソ画像を見たいだけの人が何百万円もするGISソフトを買うのは無駄がありますし、その予算もなく、操作も難しい。したがってプロ向けのソフトウエアは全く現実的ではないという悲しい現実があります。そこで「GEORIS」の二つ目の狙いには、現場の人がオルソ画像を見るためのシンプルなGISを作ろうというコンセプトを盛り込みました。
「GEORIS」の概要をまとめると、安全にドローンを飛ばして有用な情報をそこから探し出すための「知識教育」と、オルソ画像を手軽に見て現場で活動に活用できるような「地図システム」の2本柱をセットにしたものです。
なるほど、ドローンというツールを活用するためのイロハが詰め込まれたプログラムなのですね。ドローンと防災がどのように結びつくのか少しわかってきました。次回は具体例をお聞きしたいと思います。
取材協力：国立研究開発法人防災科学技術研究所
内山先生の著書
『新版 必携ドローン活用ガイド―災害対応実践編―』（東京法令出版刊）
